柿ノ木坂ケイのワンポイントアドバイス

民営の霊園であっても、宗教面での諸条件はチェックしておきましょう。
例えば民営霊園のすべてが「宗旨宗派を問わない」とは限りません。中には「在来仏教のみ」としていることもあります。その場合、いわゆる新興宗教は断られることになります。
民営では宗教法人が経営主体でも、そのお寺の檀家になる、ということはありません。真言宗のお寺が経営しているからといって、その信徒にはなることは求められません。
ただ「法要の際、自分たちの連れてくる宗教者を自由に連れて来られるかどうか」。この点に関しては、確認が必要です。
例えば、長男がお墓を引き継ぎ、次男が新たに民営霊園でお墓を購入したとします。その開眼法要の際、代々が檀家となっている寺の住職に来てもらおうとしたところ霊園から断られた、というようなことがあります。
たとえ「宗旨宗派問わず」となっていても、その霊園の紹介する宗教者しか呼べない、ということがあるからです。条件は霊園ごとに違いますから、自分たちで僧侶を呼びたい場合はそれができるかどうか購入前に確認して下さい。
「各宗派の僧侶手配します」とは一見便利なようですが、こちらの自由にとはいかないこともあるのです。